人材・組織変革
企業変革推進のため、自律型DX人材を育てる意識改革や、パーパスで求心力を高めるマネジメントのあり方を設計
日本企業は、経済成長の鈍化、人口の減少や終身雇用・年功序列の終焉という環境変化の中、さらにパンデミックにより、働き方に対するドラスティックな価値観の変化への対応が求められています。こういった働くことの価値観の移り行く変化を捉えきれない企業は離反され、中長期でタレント獲得・維持の機会を失うことでしょう。
そして働き方の価値観の変化への対応は、従業員の健康や安全性の確保に対する一時的な対応にとどまらず、リモートワークの環境下でも多様な個人が活躍できるような働き方を含めた人材戦略のあり方も問われています。特に、女性や高齢者、外国人などの多様な人材の登用と同時に、従業員個人のキャリア観、価値観の多様化への対応が不可欠です。個人のニーズへの対応や魅力的な経験や機会の提供は、企業にとって優秀な働き手を確保するという観点から重要なテーマであることに疑いの余地はありません。
一方、GAFAを中心とするIT先進企業は、従業員の価値観を捉え、パーパスを中心として、「人」の成長にフォーカスすることで、従業員だけでなく社会・顧客からも支持されるようになっています。
今、各企業にとって、自らの企業理念やパーパスに立ち戻り、持続的な企業価値向上に向けて変革するための人材戦略の必要性が高まっているのです。
Ridgelinezは、人の価値観(Human Value)を捉え、変革の軸となる「人材」「組織」「企業風土/意識」の3つの戦略策定から、具体化、ソリューション実装/運用まで、ワンストップでその実現と目標達成を支援します。
新卒一括採用、終身雇用、年功序列型人事制度などの日本型雇用慣行は、かつての経営戦略と合致し、うまく機能していました。しかし、事業環境が変化し、ビジネスモデルや経営戦略が変化している中で、これまでの雇用慣行が維持された結果、多くの企業では人事戦略と経営戦略が連動できていない状況です。多くの人材投資や先進的な人事制度を導入しても、自社の経営戦略と連動していなければ、企業価値向上にはつながりません。
Ridgelinezは、企業のDX戦略実現を支えるコンサルティングサービスとして、「企業のDX戦略をいかに実現するか」という観点から、DXを推進するための、企業の立ち位置に応じたDX・IT組織設計とロードマップを策定します。
また、実行に必要な企業変革を推進するための自律型DX人材を育てる風土・意識改革や、パーパスによって求心力を高めるマネジメントのあり方を設計します。
人材・組織変革 事例紹介
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大手IT企業における次世代タレントマネジメントシステムの要諦検討支援
ある国内大手IT企業のクライアントは、次世代のタレントマネジメントシステムを導入するうえで、中長期の事業戦略から必要となる人材要素および、それを支えるシステムのあり方をどうすべきかという課題に直面していました。
Ridgelinezは、様々な観点からの人材要件を導出し、最終的に必要となる要素への集約を実施しました。そこで定義付けされた人材を獲得する仕組みと、それを支えるシステムのあり方を策定しました。
クライアントから、「課題が整理でき、将来の人材像を明確化できた」という言葉と共に、Ridgelinezの支援により人材像が明確化され、今後の指針を得られたという評価をいただきました。
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大手建設会社におけるDX戦略実現に向けた組織・人材・文化の変革支援
あある大手建設会社のクライアントは、DXを進めるうえで個々の部門が個別に活動しており、無駄の発生や連携不足によって単なるデジタル化になってしまうといった課題に直面していました。
Ridgelinezは、DX戦略から落とし込まれた取り組みに基づき、必要となる機能を洗い出し、推進する組織の形成を支援しました。また、組織に必要となる人材像・スキルや、文化・マインドセット形成施策の策定についても並行して支援しました。
クライアントはこの変革によって、それまで個別に推進してきたDXの取り組みについて、全社の取り組みとして推進体制の明確化、各種取り組みの加速化を実現できました。
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大手システム会社におけるピープルプログラムコンセプトの策定支援
ある国内の大手システム会社は、新たな事業戦略を実行するうえで、多様性を組み込んだ自律型社員を育成・獲得したいと考えていました。
Ridgelinezは、求める従業員の視点から、彼らが企業に求める価値観を分析し、企業が提供する価値(Employee Value Proposition:EVP)を起点としたピープルプログラムのコンセプトを策定しました。
クライアントの人事部長から、「今後のプログラムに対するコンセプトを短期間で策定できたことは満足であった」と評価され、Ridgelinezの支援により人材戦略の方向性を示すことができたことが認められました。